今回の診診連携についてお断り

• 今回のご説明は先生方向けに記載してあります。いわゆる”プロフェッショナル向き”です。一般の方もごらん頂けますが、患者さん側からの診診連携の解説は、次回に譲らせて頂きます。

• ご参考 診診連携医療機関一覧＜内高Ａ診診連携＞・＜名古屋北中診診連携＞

診診連携（診療）千種区等の場合

**診診連携とは何でしょうか？**

• 独立した診療所同士が”覚え書き”のような規約をつくり、目的を持った機能連携（在宅医療、セカンドオピニオン等）を組むシステムのことです。その特徴は以下のとおりです。

1. 物理的に離れた2診療所以上の連携。
2. 各診療所の経済的な完全独立。
3. コンピュータによる患者情報の共有。
4. 電子会議室による診断，治療の相互チェック。
5. 医療機器の相互利用。

• 一方，米国や英国のいわゆるグループプラクテイス（グループ診療）は、次の特徴があります。

1. ３人以上の医師で構成。
2. 同一診療所を共有して使用。
3. 患者情報の共有。
4. 経済的基盤の共有（利益の配分）。
5. パラメディカルの共有。
6. 医療機器の共同使用

• それぞれのシステムには利点と欠点があり、各国の医療事情により大きく変わっているのは致し方のないところです。わが国の医療システムにおいては、実際にプライマリケアを担当している、開業医の再編が医療の質及び患者さんのニーズを満たす最も効率的な手段となるでしょう。

**診診連携の必要性**

• 欧米におけるソロプラクテイス（従来の1診療所完結型の診療形態）からグループプラクテイス（グループ診療）への転換は、次の理由によると考えられています。

1. 現代の多様化した患者さんの病態に、一人の医師だけでは対応が難しくなってきたこと。
2. 他の医師の意見を簡単に聞けるグループ診療は、医療の質を向上させることが出来る上、患者さんの信頼を得易いこと。
3. 開業医師の経済的かつ精神的負担を軽減する効果があること。

• わが国の大多数の開業医は、本来専門医として教育機関で養成されてきたものです。それ故、かかりつけ医として地域で活動するためには、専門外の医療知識が不足したり、公的な保健衛生機関や民生局等との連携に対して知識や経験が乏しいのも事実です。そのため、専門外の疾患に対する相談や保健機関と関係強化に他の医師の意見を、自由に聞ける診診連携システムは、一般開業医にとって心強い絆になると思うのです。
  わが国における一診療所完結型の診療形態から、欧米型のグループ診療への移行は、現在のところ、いろいろな法的未整備や医師の意識改革が遅れていることもあって、実質的には困難のようです。
  それに代わる診診連携は、現在のプライマリケアをになっている診療所機能の再構築を目指すものであり、理想的に組織できれば強力な地域医療チームとして活動出来るはずです。

**いろいろな診診連携**

• 診診連携は機能別に大きく二つのグループに分類できます。

1. 同様の標榜科医同士の連携（内科同士など）。
2. 異なる標榜科の診療所同士の連携。

• １．の同じ標榜科同士の連携は、在宅医療等の24時間連携に向いています。2)のようないろいろの科同士の連携は、セカンドオピニオンを得るのに適していますし、複数の疾患を持つ老人の在宅医療にも役に立つと思います。特に2)の形は近隣の診療所の協力が得られれば、総合病院の外来に匹敵する強力な連携関係が構築できるはずです。

**なる標榜下同士の連携**＜内高Ａ診診連携＞

• 1993年に”覚え書き”を取り交わし連携を開始したこの診診連携は、お互い半径500ｍ以内で開業している5診療所から始まり、1995年には新たな仲間を迎え現在（1996/11）６診療所間で結ばれています。この連携の目的は次の4つにまとめることが出来ます。

1. 診療所間の親睦。
2. 診療所間の医療相談（紹介による）の活発化。
3. 在宅医療の受け皿。
4. 救急時や休診時の相互扶助。
   

• 1995年中に診療所間で行われた情報交換量（faxや手紙ただし電話は含まず）は、1992年の連携を結んでいないときに比較して、約９倍に増加していることが調査の結果わかりました。この値は電話の連絡は回数に含まれておらず、実際の交換量はこの数倍に上ると推定されます。これらの結果は、近隣の開業医同士で結ぶ連携が、相互の競争関係ではなく協調関係に転化できることを意味しています。

**標榜科がほぼ同じ診療所同士の連携**＜名古屋北中診診連携＞

• 1995年に”覚え書き”を交わして始まったこの連携は、現在（1996/11）内科医が主体の10診療所が参加しており、24時間の在宅医療をめざしてノウハウを蓄積しています。
  これらの参加診療所は、在宅医療に強い関心がある診療所に限定したため、所在地が名古屋市のほぼ1/4に渡る地域に分散してしまいました。
  当初、参加医療機関全員による24時間在宅連携を考えていたのですが、その機能を考えると近隣の開業医同士の連携の方が能率が良いため、現在では参加医療機関はお互い近い診療所同士で、2-3人の24時間連携を組むにいたり、北中診診連携自体は、その連絡会議の場として機能を発揮しています。
  将来は診診連携を組みたい方たちの相談や教育の場として役に立つのではないかと思っております。この診診連携の特徴は、診療所間が離れているために在宅患者情報をどのように連携医療機関で共有するか、という問題に対していろいろな実験をしているところです。
  将来の電子カルテも眼中にいれた意欲的な論文が多数発表されておりますので、参考にしていただければ幸いです。

**参考文献**

1. グループ診療所研究会編：明日のグループ診療　社会保険研究所，1994
2. 森博彦：地域の診療所の連携によるグループ診療　グループ診療研究………第2巻1号　1996
3. 厚生省老人保健福祉局老人保健課監修：在宅ケア実践事例集　1996
4. 柴田恒洋他　診診連携とコンピュータネットワークによる患者情報の共有化…･グループ診療研究　第2巻2号　1996
5. 名古屋市におけるグループ診療の展望　名古屋医報1093号　H8/5/16号
6. 森博彦　他：グループ診療としての診診連携の試み　愛知医報1458号………Ｈ8/3/10

**文責：森博彦 連絡は下記まで。**

4/1/95

当診診連携システムの名称

本システムは「内高Ａ診診連携」と称する

当診診連携システムの目的

1. 当該診療所間の親睦を計ること。
2. 各々診療所の特徴を生かした医療連携を組むことにより、地域住民に健康保全と疾病の予防さらに継続的な医療を提供する。
3. セカンド・オピニオン制度を導入することや種々の医療情報を共有することによってお互いに医療の質の向上を目指す。
4. 当診診連携システムは、在宅医療の受皿の機能を果たす。

当診診連携システムの機能

1. 当診診連携に参加している診療所が、何らかの理由で休診した場合には、依頼によって他の診療所はそれぞれにおいて、依頼患者の継続治療を出来得るかぎり助けるものとする。但し、休診していた診療所が再開した場合には、さきの患者はすみやかに元の診療所に再び紹介されなければならない。
2. 救急の医療体制が必要な場合、依頼があれば、当診診連携に参加している医師は、出来得るかぎりすみやかな人的あるいは物質的な援助を惜しまぬこと。
3. 当該診療所間での医療に関する相談（セカンド・オピニオン）には各々出来得る限りの協力をし、その内容は患者及び部外者には決して洩らしてはならない。
4. 当診診連携に参加する診療所は、それぞれの診療所の機能を具体的に公開し、必要な場合、器具、薬あるいは施設などを提供し、お互い助け合うものとする。
5. 診療所間の患者往診以来は、出来得るかぎり時間を調節し､お互い協力し合うこと。車馬賃は、当該主治医が相談して決定するものとする。
6. 当診診連携システムと契約基幹病院との連携に関する覚え書きは、別項にて定める。

当診診連携システムの入会と脱会

1. 入会は当会員の2/3以上の賛成が得られれば許されるものとする。
2. 脱会は脱会しようとする会員の意思表示のみで許される。

覚え書きの改正

1. 改正は参加医療機関の代表の2/3以上の賛成をもって成される。

内高Ａ・診診連携・診療所一覧（千種区）

診療時間と休診日

名古屋北中・診診連携・住所一覧 1996/1現在